モニターを増設したいと言われたら

モニターを増やしたい理由は、画面を並べて見比べる作業が多いか、ノートパソコンの画面では文字が小さくて読みにくいかのどちらかです。依頼の文面だけでは分からないので、最初に作業の内容を聞きます。

厚生労働省の情報機器作業のガイドラインは、ノート型機器はディスプレイとキーボードを分離できないため、長時間の情報機器作業を行う場合は、作業の内容に応じ外付けディスプレイなども使用することが望ましいとしています。

小型のノート型機器で長時間の作業を行うときは、外付けキーボードの使用も望ましいとされています。

聞くことは次の3つです。

• 1日のうち、パソコンの作業に使っている時間
• 画面を並べて見る必要がある作業の中身
• いま使っているパソコンの機種名

機種名が分かれば、つなげる台数と要るケーブルを担当者側で調べられます。

モニターを用意しても、パソコン側の端子がふさがっていれば映りません。手元のパソコンの仕様を先に調べます。

確かめるのは次の4つです。

• パソコンにある映像の出力端子（HDMI、DisplayPort、USB Type-C）
• モニター側の入力端子
• 間に要るケーブルや変換アダプター
• ドッキングステーションを使うかどうか

USB Type-Cの端子は、形が同じでも映像を出せるものと出せないものがあります。仕様書で映像出力に対応しているかを確かめてから、ケーブルを手配します。

ドッキングステーションを使うと、1本のケーブルで電源と画面と有線LANをまとめられます。同時に映せる台数はパソコンとドッキングステーションの仕様で決まるので、3台目を足すときは上限を見ます。

国税庁は、会社が所有する事務用品等を社員に貸与する場合は、給与として課税する必要がないとしています。所有権が社員に移る形で支給した場合は、現物給与として課税する必要があります。

「支給」という形で配ったものでも、社員が自由に処分できず、業務に使わなくなったときに返却が要るなら、貸与とみて差し支えないとされています。

社員が立て替えて買い、領収証を出して購入費用を精算する方法も、同じFAQに載っています。この方法は、会社が所有権を持ち社員に貸与することが前提です。

自宅へ送るときは、次の3つを添えて渡します。

• いつまでに、どこへ返すか
• 返すときの送料をどちらが持つか
• 資産台帳に載せる管理番号

モニターが増えると、見る距離と首を振る回数が変わります。厚生労働省のガイドラインは、おおむね40cm以上の視距離を確保し、画面の上端が眼の高さとほぼ同じかやや下になる高さにすることが望ましいとしています。

ディスプレイを用いる場合の書類上及びキーボード上の照度は、300ルクス以上とされています。画面の明るさと周辺の明るさの差は、なるべく小さくします。

作業時間の目安も同じガイドラインにあります。一連続作業時間が1時間を超えないようにし、次の連続作業までの間に10分から15分の作業休止時間を設け、一連続作業時間内に1回から2回程度の小休止を設けるよう指導するとされています。

画面が広くなると、そのぶん作業が続きやすくなります。渡すときに、置き方と休憩の取り方を1枚にして添えます。

つないだのに映らないという連絡は、増設した直後に来ます。Microsoftは、まずケーブルがパソコンまたはドックに正しく接続されていることを確認するよう案内しています。

次に、表示の方法を見ます。Windowsロゴキーを押しながらPキーを押すと、次の4つから選べます。

• PC画面のみ（1つのディスプレイのみに表示する）
• 複製（すべてのディスプレイに同じものを表示する）
• 拡張（複数の画面すべてにデスクトップを表示する）
• セカンドスクリーンのみ（すべての項目をセカンドディスプレイに表示する）

「複製」のままだと、2台に同じ画面が映ります。画面を広く使いたいという依頼なら、「拡張」を選んでもらいます。

それでも設定にモニターが出てこないときは、設定の「複数のディスプレイ」で「検出」を選び、あわせてWindowsの更新プログラムを確かめます。